シンプルで効果絶大な資産形成の方法～先取り貯蓄～

こんにちは。お金とマインドの情報サイト『マネイズ』をご覧いただきありがとうございます。
大阪のFP事務所 as is 代表の南真理です。

このような相談を現役世代の方からいただくことが多いです。将来、お金がないからやりたいことをあきらめるのって悲しい事ですよね。お金の不安を解消するために資産形成はとても大切です。そして、自分や大切な家族のやりたいことを実現するためにはお金は必要不可欠なものです。

先取り貯蓄とは、どんな方法があるのかご案内します。

資産形成に効果絶大な先取り貯蓄

資産形成の方法として、効果絶大な方法。それは『先取り貯蓄』をしていくことです。先取り貯蓄とは、「給料が入ったタイミングで、あらかじめ決めた金額を先に貯蓄にまわすこと」です。

どのくらいの金額を先取り貯蓄にまわしていけばいいのかは、その方のライフプランによって異なります。
あえて言うなら、一般的には手取り収入の１割から２割と言われています。もしくは、「４０歳までに３００万」といったように、逆算して貯蓄していく方法もあげられます。

先取り貯蓄は資産形成をしていくためのとても効果的な方法です。でも、これがなかなかできない…。なぜでしょうか。

それは「なんのために(=目的)」がないからです。

今は収入もあって、元気に働けている。日々の生活は、ちゃんとできている。そうするとどうしても必要性を感じなくなります。でも、あなたが何となく将来お金が足りるのか不安になるのであれば、「なんのため」に貯蓄するのか、目的をきちんと持つことをおススメします。

人生の資金計画であるライフプランを作成することで、お金の流れが見えてきます。そうすると、「なんのために」がはっきりと見えてきます。見えてくれば、自分に合った方法を使って先取り貯蓄をしていきます。

では、どんな方法があるのかについて次にふれていきます。

先取り貯蓄の方法

先取り貯蓄には色々な方法があります。

これから、上記の方法を案内していきます。

その① 社内貯蓄

社内貯蓄は、会社員の方が対象の方法になります。勤務先の会社が社内貯蓄制度を採用している場合、活用できます。給与天引きしてくれるので、自分の手元にお金が入ってくる前に自動的に貯蓄ができるので効果的です。

私は、もともと信託銀行に勤めていましたが、入社当時は社内貯蓄制度がありました。入金できる金額に上限がありましたが、金利が通常の普通預金よりも高く設定されていたので利用していました。でも、入社後まもなく会社が社内貯蓄制度を廃止したので利用できなくなりました。年々この制度を利用する企業は減少傾向にあります。

その② 財形貯蓄

これも社内貯蓄と同様に、勤め先の会社が制度として準備していれば利用することができます。財形貯蓄には、「一般財形」「住宅財形」「年金財形」と３種類あります。目的によって使い分けることができます。

どの種類もほとんど金利はつきません。一定金額までは利子に対して非課税とされていますが、金利はとても低いのでその効果は低いと言っていいでしょう。財形貯蓄も、社内貯蓄制度同様に、給与天引きされます。簡単に引き出しができないことが先取り貯蓄の方法としておススメな理由です。

私も前職で入社から退職まで一般財形をしていました。産休・育休中は、一旦止めることもできましたし、月々の金額も変更可能でした。半年に一度、どれくらい貯まっているのか、案内もあったのでわかりやすかったです。
退職時、普通預金に振り込まれた金額をみて、結構貯まっていたので嬉しかったことを覚えています。

給与天引きされるので先取り貯蓄には効果的です。月〇万円と決めて財形貯蓄を始めてみるのはどうでしょうか。

その③ 定時定額貯金

定時定額貯金は会社員にかかわらず誰でも利用できます。たいていの銀行で定時定額貯金は可能なので、窓口かネットバンキングで毎月〇日に〇万円と設定しておけば、普通預金から自動的に定時定額貯金に入金されます。

普通預金に入れずに、あえて定時定額貯金に入れておく理由。それは引き出しするのにひと手間かかるから。手間がかかると、引き出しせずに置いておこうと思えますよね。でも、どうしても必要な場合には、いつでも出金できるし、元本保証もあります。

その④ 年金保険

これは保険会社で契約することができます。色々なタイプがあります。円建ての定額年金保険、ドル建ての定額年金保険、投資信託などで運用する変額年金保険などがあります。

円建ての定額年金保険はほとんど金利がつかないので、ドル建ての年金保険や運用ができる変額年金保険をされている方も多いです。

注意しなければいけないのは、満期まで待たずに解約するときです。タイミングによっては元本割れします。そして費用がかかりますので、それもきちんと保険会社の方に確認してから契約することをおススメします。

メリットとしては、一度預けたら引き出しにくくなることと外貨建てや変額型は増やすことができます。また、65歳からの受取りを開始するといったように、受取年齢もあらかじめ決めておける事もタイミングを考えなくていいのでメリットと言えます。

その⑤ 企業型DC

こちらも会社員向けの制度です。勤め先の企業が、毎月そこで働く人のために年金口座に積み立てしてくれる制度です。運用方法は、定期のように元本保証のものから投資信託で運用するなど従業員が運用方法を決めます。

転職すると転職先の企業に移す必要があります。退職すればiDeCoに移すために、銀行や証券会社に移すための手続きをする必要があります。６０歳まで引き出しすることはできません。

その⑥ iDeCo

会社員か自営業者か無職の方なのかによって毎月積み立てできる金額が異なります。所得税控除の対象にもなるので、所得税を支払っている方は、支払っている税金額に応じて税金が戻ってきます。iDeCoも、企業型DCと同様に６０歳まで引き出しはできません。そして、毎月入金した分は、どれに投資するのか割合も含めて自分で決めます。投資対象は元本保証のものもあれば、投資信託など幅広く選択できます。年間の管理料もかかってくるので、投資信託などで増える可能性のあるもので運用している方も多いです。

その⑦ NISA

NISAは、国も声高に言っている制度。私もNISAを始めたい方の相談に乗ることが多いです。
NISAで投資信託や株を管理します。そこで利益が出て、売却するときに税金がかかりません。自分のタイミングで投資する方法とつみたてで毎月決まった金額を入金していく方法があります。２０２４年からは制度改正も予定されており、ますます利用しやすくなります。

まとめ

今回は先取り貯蓄の方法をご案内しました。色々な方法があるので自分に合った方法で先取り貯蓄をして将来に役立てていきたいですよね。一般的には収入の１割から２割を貯蓄にと、最初にご案内していますが、金額や期間は、その家計の家族構成やライフプランによって異なります。そして、継続して先取り貯蓄していくためには「目的＝なんのために」をきちんと決めてから始めていきましょう。

最後まで読んでくださってありがとうございました。